2021年末、ピュアフィッシング・ジャパン(PFJ)がJB/NBCトーナメントへの協賛終了を発表し、今江克隆氏をはじめとするバスプロとの契約を解除したことで、「アブガルシアは日本から撤退するのか？」と不安の声が広がっています。
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この記事では、アブガルシア撤退と言われる真相や背景、そして今後の展開について詳しく解説します。日本のバス釣り界に多大な影響を与えてきたアブガルシアの方針転換は、単なるトーナメント協賛終了にとどまらず、新しいブランド戦略への転換が始まっています。グローバル経営と日本市場の特殊性の狭間で何が起きているのでしょうか？
記事のポイント！
- アブガルシアは日本市場から完全撤退したわけではない
- JB/NBCトーナメント協賛終了と一部バスプロ契約解除の背景
- ピュアフィッシングの新たな経営方針と今後の展開
- バス釣り業界への影響とアブガルシアの新戦略
アブガルシアが撤退したと言われる背景
- アブガルシアは日本市場から完全撤退したわけではない
- ピュアフィッシングジャパンがJB/NBCトーナメント協賛を終了した経緯
- 有名バスプロの契約解除がショックを与えた理由
- 投資ファンド買収後の方針転換が影響している事実
- 費用対効果の観点から判断されたJB協賛終了の真相
- 日本独自の製品開発が縮小している可能性
アブガルシアは日本市場から完全撤退したわけではない
結論から言うと、アブガルシアは日本市場から完全撤退したわけではありません。これは重要なポイントです。調査の結果、2021年末に発表された内容は「JB/NBCトーナメントへの協賛終了」であり、「日本市場からの撤退」ではないことが確認できました。
ピュアフィッシング・ジャパン(PFJ)の公式発表によれば、同社は引き続き日本でアブガルシア製品を販売していく方針です。一部のバスプロとの契約解除や、トーナメント協賛の終了をもって「撤退」と誤解されている部分があるようです。
この誤解が広がった背景には、JB/NBCトーナメントでアブガルシア製品を使用する際には「PURE FISHING」「AbuGarcia」のロゴマークをテーピングで隠すか、削る、塗るなどの処置が必要になったことも影響しています。
つまり、アブガルシアのリールやロッドなどの製品自体は引き続き日本で購入可能であり、ピュアフィッシングジャパンは日本市場でのビジネスを継続しています。ただし、その方針や注力分野には確かに変化が生じています。
SNS上で広がった「アブガルシアのタックルは日本で買えなくなる」という情報は誤りであり、むしろ同社は新たなブランド戦略を模索している段階にあると言えるでしょう。
ピュアフィッシングジャパンがJB/NBCトーナメント協賛を終了した経緯
2021年12月末、ピュアフィッシングジャパン(PFJ)は公式サイトで「JB/NBCトーナメント協賛終了のお知らせ」を掲載しました。この決定により、2022年以降のJB/NBCトーナメントにおいて、アブガルシアやバークレーなどのピュアフィッシング製品のロゴ露出ができなくなり、使用する場合はロゴを隠す必要が生じました。
この協賛終了の発表は、長年アブガルシアが日本のバスフィッシングシーンと共に歩んできた歴史を考えると、多くのアングラーにとって驚きの決断でした。アブガルシアとバークレーはトーナメントと共に歩んできたブランドであり、バスフィッシングにおけるブランディングの大きな転換点となりました。
協賛終了の背景には、日本のバスフィッシング市場の縮小傾向があると考えられます。また、2018年にピュアフィッシングが投資会社「シカモアパートナーズ」に売却されたことも、経営方針の変化に影響しているようです。
さらに2021年2月に吉川ショウ氏が新社長に就任し、企業戦略の見直しを進めていました。吉川氏自身の発言によれば「選択と集中」を徹底し、経営資源を効果的に投下する方針への転換が進められていました。
この決定は単なる経費削減というより、同社の限られたリソースをどこに集中させるかという経営判断の結果であり、「nice to have」ではなく「must have」への集中という表現で説明されています。
有名バスプロの契約解除がショックを与えた理由
トーナメント協賛終了に伴い、ピュアフィッシングジャパンは多くの有名バスプロとの契約も終了しました。特に大きな話題となったのが、35年もの間アブガルシアと共に歩んできた今江克隆氏との契約解除でした。
今江氏の説明によれば、2021年11月6日、TOP50最終戦弥栄湖を5位入賞で終え年間3位を獲得した翌々日に、自宅に届いた封書で契約終了の通知を受け取ったとのことです。わずか5行の文面で「今期2021年12月31日の契約満了にともない、ピュア・フィッシングと今江克隆様とのプロ契約を終了する事を通知いたします」と書かれていたそうです。
「ABU FOR LIFE（一生アブガルシア）」を標榜してきた今江氏にとって、この突然の契約解除は大きなショックだったことがうかがえます。今江氏によれば、契約金ゼロ、リールの無償提供なしでもかまわないので、ABUに残りたいと訴えたものの、協議の場すら持たれなかったとのことです。
また、今江氏以外にも小森嗣彦氏、2022年末には青木大介氏など、多くのバスプロとの契約が終了しました。ただし、アメリカでのトーナメントに活動の場を移している木村建太氏（キムケン）などは契約継続されており、日本国内のバスフィッシングからの撤退という色合いが強いようです。
これらのプロとの契約解除は、ピュアフィッシングジャパンの方針転換を象徴するとともに、特に長年のABUファンにとっては大きなショックとなりました。バスプロたちの情報発信力は大きく、この契約解除によって「アブガルシアが日本から撤退する」という誤解が広がった一因にもなったと考えられます。
投資ファンド買収後の方針転換が影響している事実
アブガルシアの親会社であるピュアフィッシングの経営体制の変遷が、今回の方針転換に大きく影響しています。調査によると、ピュアフィッシング創設者であり総裁だったトム・ベデル氏が高齢のため引退し、会社を大手投資会社(NEWELL)に売却した頃から経営体制に変化が起こり始めました。
その後2018年12月には、ピュアフィッシングは米国投資会社「シカモアパートナーズ」に約1500億円で売却されています。今江克隆氏によれば、根っからのバスアングラー経営者だったトムの時代とは違い、経営トップが投資関連会社に移行したことで経営体制が徐々に変遷していったと述べています。
この買収以降、ピュアフィッシングはグローバルスタンダード戦略を打ち出し、安価で入手しやすい世界共通スペックのリール開発へと方針転換していったようです。投資ファンドは一般的に短期的な利益追求を重視する傾向があり、ニッチな市場向けの特別仕様製品よりも、グローバルに展開できる標準的な製品に重点を置く戦略を取ることが多いと言われています。
さらに2020年にはコロナ禍による未曾有のアウトドア・ブームが欧米で起こり、ピュアフィッシングも過去最大級の記録的好景気となりました。しかし皮肉なことに、これは米国製品の輸入に頼るピュアフィッシング・ジャパンにとっては追い風ではなく、大きな逆風になったとの見方もあります。
コロナバブルに沸く欧米市場と比較して、日本のバスフィッシング市場の相対的な小ささが一段と際立つようになり、日本向けのジャパンスペシャル製品の優先度が下がったのではないかと推測されます。
費用対効果の観点から判断されたJB協賛終了の真相
JB/NBCトーナメント協賛終了の最大の理由は、費用対効果の観点から判断されたと考えられます。調査の結果、この判断には複数の要因が絡んでいることがわかりました。
まず、トーナメントへの協賛にはかなりの費用がかかるにもかかわらず、その投資が十分な売上や利益に結びついているかどうかという疑問が生じていたようです。ピュアフィッシングジャパンの吉川社長は、「選択と集中」の観点から判断したことを明らかにしており、限られた経営資源を最も効果的な分野に投入する必要があったと説明しています。
興味深いのは、fecoシールに関する情報です。このfecoシールは、トーナメントで使用できるルアーに貼付されるもので、その販売価格にはトーナメント協賛費が含まれているとの見方もあります。つまり、一般アングラーはトーナメントに参加しなくても、間接的にその費用を負担していた可能性があるのです。
また、近年のバスフィッシングシーンでは、従来のトーナメントプロを通じたプロモーションよりも、SNSなどのWeb媒体のインフルエンサーの方が費用対効果が高いという見方も出てきているようです。マーケティング手法の変化も、この決断に影響した可能性があります。
吉川社長は「今回の件で、将来にわたって一切協賛をしないという事ではありません。会社の優先順位が変われば、当然再度お願いする事はあり得ます」と述べており、将来的な再協賛の可能性も示唆しています。この発言からも、純粋に費用対効果の観点からの判断であることがうかがえます。
日本独自の製品開発が縮小している可能性
アブガルシアの日本市場向け独自製品の開発が縮小している可能性があります。調査によると、従来ピュアフィッシング・ジャパンは「LTZ」や「レボMGEXTREME」など、日本独自の仕様を持つ「ジャパンスペシャル」モデルを開発していました。
しかし、グローバルスタンダード戦略への転換により、こうした日本特有のニーズに応える製品開発が減少していく可能性があります。これは、日本のバスフィッシング市場の特殊性と、グローバルな製品展開の狭間で生じている変化と言えるでしょう。
今江克隆氏によれば、「異常に精密で面倒くさく、コストも破格に掛かるのに生産オーダー数は少ない、日本のバスフィッシング向けジャパンスペシャル」は、グローバルな生産戦略の中で優先順位が下がっているとのことです。コロナ過における世界的な製品供給の滞りも、この傾向に拍車をかけた可能性があります。
また、「PFJの社員が減りまくってた」という情報もあり、日本独自の製品開発に関わる人材の流出も影響しているかもしれません。社内の人手不足により、100周年記念に類する製品や企画が滞っていたとの情報もあります。
ただし、識者によれば日本独自製品は2022年初頭現在にて口外禁止なだけで、しばらくはピュアフィッシング・ジャパンから順次発売の予定があるとされていました。また、日本未発売のアンバサダーといった伝統的な丸型リールも並行輸入ではない正規販売の可能性も示唆されています。
今後も日本独自の製品が全く無くなるわけではないかもしれませんが、従来のようなジャパンスペシャルモデルの開発には変化が生じる可能性が高いと言えるでしょう。
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アブガルシア撤退後の展開と今後の方針
- アブガルシア製品は引き続き日本で購入可能である事実
- ソルトウォーター（海釣り）分野に注力していく方針
- ライフスタイルブランドへの転換が急速に進む現状
- アパレルなど釣り以外の商品展開も強化される予定
- 新社長の吉川ショウ氏が描く未来戦略とビジョン
- バス釣り文化への影響とプロアングラーの動向
- まとめ：アブガルシア撤退の本当の意味と釣り業界への示唆
アブガルシア製品は引き続き日本で購入可能である事実
アブガルシア製品は引き続き日本で購入可能であり、これは重要な点です。調査によると、ピュアフィッシング・ジャパン(PFJ)は日本での製品販売を継続しており、特に明示的に製品ラインナップの削減や撤退を発表しているわけではありません。
PFJの公式発表では「日本市場及びバスフィッシングから撤退では無い」と明確に否定されています。同社のベイトリール、スピニングリール、フレッシュウォーターロッド、ソルトウォーターロッドといった主要製品カテゴリーは現在も販売が継続されています。
また、2022年時点の情報では、それまでに発売されたFecoシール付きの製品は、ロゴを隠せばJB/NBCトーナメントでも使用可能とされています。つまり、既存のアブガルシア製品を持っている方は、トーナメントでもロゴを隠せば引き続き使用できるということです。
さらに、新製品の開発・発売も続いていることが確認できます。ただし、その重点は従来のバス釣り専用モデルから、より幅広いターゲットを狙った製品へとシフトしている可能性があります。
PFJの製品展開は続いており、アブガルシアやバークレーなどのブランド製品は、引き続き日本の釣具店やオンラインショップで購入可能です。ただし、製品ラインナップの方向性や注力分野には確かに変化が見られるようになってきています。
ソルトウォーター（海釣り）分野に注力していく方針
ピュアフィッシング・ジャパンは、バスフィッシング（淡水）から、ソルトウォーター（海水）分野へと注力するシフトを進めているようです。調査の結果、この方針転換は明確に見て取れます。
実際、アブガルシアやバークレーなどのブランドでは、近年ソルト向けの製品が増加しています。例として「カワハギ竿」といった従来では考えられなかったような製品も登場しており、ソルト分野へのラインナップ拡充が進んでいると言えるでしょう。
この背景には、日本の釣り市場におけるソルトフィッシングの市場規模の大きさがあると考えられます。バスフィッシング市場が縮小傾向にある一方で、ソルトフィッシングはより幅広い層に支持されており、市場としての魅力が高いと判断されたのではないでしょうか。
また、他のメーカーもバス関係からソルト分野にシフトする傾向が見られ、業界全体の動きとも言えるようです。バスプロやバスガイドがソルトのスタッフに代わるケースも増えていると報告されています。
ピュアフィッシング・ジャパンの方針としては、「あくまで日本国内のバスフィッシング関連の縮小で、ソルトウォーターへの注力は近年のPFJの商品展開を見るにつけ大きく違わない」との見方が多いようです。
つまり、アブガルシアが完全にバス釣りから撤退するわけではなく、むしろより大きなソルト市場でのプレゼンスを高めながら、バスフィッシング分野も一定程度維持していく戦略と捉えることができそうです。
ライフスタイルブランドへの転換が急速に進む現状
アブガルシアは現在、「ライフスタイル・フィッシングブランド」への転換を進めています。調査によると、この戦略転換はピュアフィッシング・ジャパンの新社長である吉川ショウ氏の下で加速しています。
吉川氏はインタビューで「アブ・ガルシアは大きなポテンシャルを持ったブランドです。今後、釣り人はもちろん、釣り人以外にも、より多くの人に愛されるブランドになる素地が既に出来つつあります」と述べています。ブランドロゴも釣り人以外に受け入れられており、アブの歴史やストーリーがブランディングを強化する要素になるとしています。
具体的には、「釣りに軸足を置きながら、アウトドア分野を主眼に展開」していく方針で、少なくとも3年以内にはアウトドアブランドとして一定の認知度とシェアを獲得したいと考えているようです。
この戦略は、ノースフェイスやパタゴニアのように、特定のスポーツ（山登りやサーフィン）をルーツとしながらも、より広いアウトドア市場で成功した例に倣ったものと言えるでしょう。吉川氏自身、ナイキでの経験から、専門性の高い分野を扱うメーカーが新たな顧客を獲得する方法について語っており、その知見を活かした戦略と言えます。
ただし、吉川氏は「アブ・ガルシアを一番支えて頂いているのは少数の非常にコアなファンです。その方々に見放されては絶対にいけません」とも述べており、コアファンを大切にしながらの拡大を目指していることも明らかにしています。
この「ライフスタイルブランド」への転換は、単に釣具メーカーとしてだけでなく、アウトドアライフ全般をサポートするブランドとしての新たな挑戦と言えるでしょう。
アパレルなど釣り以外の商品展開も強化される予定
アブガルシアは釣り具だけでなく、アパレルや生活関連商品などの分野への進出を強化していく計画です。吉川社長のインタビューによれば、「釣りで魚を持ち帰る方も多いでしょうから、クッキング用品やテント等を出しても良いと思います」と述べており、商品カテゴリーの拡大を視野に入れています。
特にアパレルラインについては、「釣り人が街でも着る事が出来るウエアではなく、ライフスタイルの視点から釣りを捉え、デザインや機能性の伴った商品を作っていきたい」と述べており、すでにファッション業界でも話題になっているとのことです。
この動きは、単に収益源を多様化するだけでなく、ブランド認知を高め、新たな顧客層を開拓する戦略と言えるでしょう。釣りをしない人にもアブガルシアのロゴが入ったアパレル製品が受け入れられるようになれば、ブランド力の大幅な向上につながります。
吉川社長は、ナイキ時代の経験を引き合いに出し、専門的な商品を扱うメーカーが成長するためには、「ライフスタイル」分野への進出が重要だと強調しています。ナイキの例では、オーセンティックスポーツに力を入れつつも、ライフスタイルに視点を合わせたスニーカー等を次々と発売し、若者の支持を獲得。ユースカルチャーとしてのナイキの第二次バブルを作り上げることに成功したそうです。
アブガルシアも同様に、コアな釣りファンを大切にしながらも、ライフスタイル製品を通じて新たな顧客層を開拓し、ブランド全体の成長につなげる戦略を取っていると考えられます。この方針が成功すれば、釣具メーカーとしての枠を超えた成長が期待できるかもしれません。
新社長の吉川ショウ氏が描く未来戦略とビジョン
2021年2月に就任したピュアフィッシング・ジャパンの新社長、吉川ショウ氏のビジョンと戦略が、アブガルシアの新たな方向性を大きく形作っています。吉川氏はマーケティング部門一筋のキャリアを持ち、シーブリーズで有名な大手医療品会社、ウォルトディズニー、ナイキ、エレクトロニック・アーツ、WPPグループ、GoPro日本支社長などを歴任してきた経歴の持ち主です。
吉川氏は就任後に「釣具業界はまだデジタル系のインフラが整っていない」と指摘し、業界全体が「本当に業界として釣り人口を増やそうとしているのか、釣具の市場を拡げようとしているのか」という疑問を投げかけています。
さらに、「釣具業界のプロモーションを見ると、商品を売るために、スペックや高品質をアピールしているものをよく見かけます。しかし、今の時代は商品が高性能・高品質である事は当たり前で、それはビジネスの出発点だと思うのです」と述べ、「その商品の背景にある様々な出会いや素晴らしい体験、文化を売る必要がある」と新たなマーケティングアプローチの必要性を説いています。
吉川氏のビジョンの中核には「選択と集中」があり、「アブ・ガルシアのブランディングが起爆剤となる」と考えています。その一環として、「釣りに軸足を置いたアウトドアブランド」への転換を目指しており、3年以内にはアウトドアブランドとして一定の認知度とシェアを獲得することを目標としています。
また、「財務基盤をさらに強化しながら売上を成長させる」ことをミッションとして掲げており、その達成のために経営資源の最適配分を進めているようです。トーナメント協賛終了も、限られたリソースをどこに集中させるかという経営判断の結果と捉えることができるでしょう。
バス釣り文化への影響とプロアングラーの動向
アブガルシアのJB/NBCトーナメント協賛終了とバスプロとの契約解除は、日本のバス釣り文化に少なからぬ影響を与えています。調査によると、この動きはバス釣り業界全体のトレンドを反映している可能性もあります。
まず、多くのバスプロがスポンサーを失ったことで、プロ活動の継続が難しくなるケースも出てきているようです。今江克隆氏のように35年もの長きにわたりアブガルシアと共に歩んできたトッププロでさえ契約を終了されるという状況は、バスプロ業界全体に大きな衝撃をもたらしました。
一方で、契約を解除された各プロアングラーはそれぞれ新たな道を模索しています。例えば青木大介氏は2023年からダイワ（グローブライド株式会社）とのスポンサー契約を結び、活動を継続しています。今江克隆氏も「G-nius」という新プロジェクトを立ち上げ、新たな挑戦を始めています。
バス釣り業界全体としては、「バスだけではやっていけない事情が出てきている」という声もあり、「バスも斜陽産業になりつつある」との見方も示されています。実際、多くのメーカーがバス関係からソルトへ進出している傾向が見られ、バスプロやバスガイドがソルトのスタッフに代わっているケースも増えているようです。
これらの動きは、日本のバスフィッシング市場の変化、あるいは成熟化を示唆しているのかもしれません。アブガルシアの方針転換は、その一例であり、他のメーカーも似たような判断をする可能性があると指摘されています。
しかし、「和歌山チャプターが久しぶりに復活予定」など、トーナメントシーンの新たな動きも報告されており、バス釣り文化そのものが消滅することはないでしょう。各プロやメーカーが、変化する市場環境の中で独自の道を模索している状況と言えそうです。
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まとめ：アブガルシア撤退の本当の意味と釣り業界への示唆
最後に記事のポイントをまとめます。
- アブガルシアは日本市場から完全撤退したわけではなく、JB/NBCトーナメント協賛を終了したのみ
- ピュアフィッシング・ジャパンは引き続き日本でアブガルシア製品を販売する方針
- 2021年末に今江克隆氏をはじめとする多くのバスプロとの契約が終了した
- 投資ファンド「シカモアパートナーズ」による買収後、グローバルスタンダード戦略への転換が進んだ
- 費用対効果の観点から、JB/NBCトーナメント協賛への投資が見直された
- 日本独自製品（ジャパンスペシャル）の開発が縮小している可能性がある
- ソルトウォーター（海釣り）分野への注力が進んでいる
- 「ライフスタイル・フィッシングブランド」への転換を目指している
- アパレルや釣り以外の商品展開も強化される計画
- 吉川ショウ新社長のビジョンは「釣りに軸足を置いたアウトドアブランド」
- バス釣り文化全体に影響を与え、業界のトレンド変化を示唆している
- プロアングラーたちはそれぞれ新たな道を模索している
- 将来的な再協賛の可能性も示唆されており、完全な撤退ではない
